マインドセット ビジネススキル

未来把握(事実から未来を予測し行動する方法)

2020年3月21日

こんにちは、MLPです。

竹花貴騎さんが運営するオンラインスクールMUPカレッジから「WEEK2未来把握」について、お伝えします。

本セッションでは、「事実から未来を予測することで、今すぐ行動しなければならない理由」が理解いただけます。

それでは早速「衝撃的な未来」を知りましょう!

1.なぜ、未来把握が必要なのか?

人は、Why?を知らないと行動できない生き物だからです。

明日確実に地震が来ると言ったら、対策しますよね?

今の世相からも言えます。

「コロナウィルスの世界的な流行→自分も感染る可能性があるかも!やばい!」って、だから皆さんマクスや除菌シートを買って対策していますよね。

Why?を知るからこそ、危機感を持ち行動できるということ」です。

ビジネススキルを身に付けるにも、このWhy?が重要です。

私たちの未来に何が待っているのか?

この問いの答えを把握することで「なぜ、ビジネススキルを身に付けるべきなのか?」を理解できます。そして、危機感を持ち行動に移すことができます

私たちの未来に何が待っているのか?結論をお伝えします。

2.事実から見える衝撃の未来とは?

ホワイトカラーの大リストラ時代」です。

つまり、多くの日本人がリストラにあい、職を失う最悪のシナリオです。

私には、奥さんも子供もおります。

堪ったもんじゃないです。

これから家を買い、教育資金もかかってくる、そんな時期のリストラ。

悪夢でしかないです。

信じたくないこんな時代は本当に来るのか?その根拠をお教えします。

3.衝撃の未来シナリオを描く根拠(国も企業も守ってくれない時代)

3.1 麻生さん「老後資金2,000万円」発言

夫婦そろって65歳から30年間生きると、老後資金が総額で2,000万円不足するとの金融庁の報告を受けて、「今のうちから資産形成せよ」と発言した件です。

要するに、年金では足りず老後に2,000万円貯められなければ、生活が維持できないことを示しています。

年金制度の崩壊について、さらに裏付けるデータがあります。

2012年では3人で1人の「騎馬戦」型の社会になっており、2050年には国民の4割が高齢者となって、高齢者1人を1.2人の現役世代が支ええる「肩車」型の社会が到来することが見込まれています。(出典: 内閣府HP

例えば、月収20万円なら、半分の10万円が高齢者を支えるために必要な金額となります。

結婚、育児、住宅購入、教育資金、医療費、親の介護リスクがある中で、さらに老後資金を2,000万円用意しろ!というこんな酷な話はないですよね。。

しかし、これが現実なのです。

国は、国民の老後の面倒はみれないんです。

3.2 「雇用定年努力」義務化で民間へ押し付け

引用日本経済新聞2020.1.8

高齢者が希望すれば70歳まで働き続けられる制度の整備について2021年4月から企業の努力義務とすることが決定されました

前述のとおり、老後資金は年金だけでは賄えません。

国としては国民の老後生活を守れないため、老人も稼げるようにしてね。」と企業に責任を押し付けたと言えます。

もう国に期待はできませんね。。

3.3 トヨタ社長・経団連会長「終身雇用は無理」と本音

経団連の中西宏明会長とトヨタ自動車の豊田章男社長が、それぞれ「終身雇用の見直し」について発言し、話題を集めました。

事業の盛衰が激しい時代に、これ以上雇用を守りきれないと経済界を代表する経団連の会長がここまで言い切っています。

事実、パナソニック、東芝、NECといった電機大手は軒並み大胆なリストラに走っています。

「終身雇用は維持できない」これが企業の本音です。

企業も私たちを守ってくれません。

3.4 日本企業の経営方針外資化(低スキルはクビ)

変化の激しい時代において、スキルのない人材は、企業からすればお荷物です。

「新卒で入社した際の事業」が衰退するリスクのある時代の中で、変化に対応できない低スキルな人材はいりません。

年功序列・終身雇用もどんどん見直され、外資系企業のように日本企業もスキルを重視した経営に舵を切らざるを得ないでしょう。

大手企業に入れば一生安泰はもう過去の神話です。

3.5 外国人労働者の台頭と企業の海外展開


コンビニ、介護、工場など外国人に溢れています
よね。

コンビニで、日本人だけで運営している店舗は、久しく見てないです。

また、外国人労働者は出稼ぎに来ているため、時給が安くてもやる気があります。

例えば、コンビニでシフトに欠員が出た時、率先してフォロー入るのは、恐らく外国人でしょう。

外国人は、日本人より労働力として扱いやすいです。

企業としては、率先して雇用したくなりますよね。

外国人労働者の台頭は、簡易な業務だけには留まりません。

企業の経営戦略室という中枢にもどんどん登用されています。

それはなぜか?日本人にグローバル人材がほとんどいないからです。

グローバル人材とは、単に英語が話せるということではありません。

仕組み化をできる人材が、真のグローバル人材と言えます。

仕組み化とは、マニュアル化することで、誰もが同じように動けるようにすることです。

仕組み化することで、フィリピンの日本料理屋で、現地の従業員を語学力なしで、上手くマネジメントできている例が動画でも語られています。

なぜ、日本人にグローバル人材が少ないのか?

それは、義務教育の9年間、そして高校・大学の7年間、合計16年のもの間、前習え教育(※)を刷り込まれてきたからです。

※髪は黒色、スカートの丈は膝下、ピアスはダメなど、勉強には関係ないが、誰も疑問を抱かない。思考停止でルールを受け入れさせる教育。

前習え教育の弊害で、日本人には仕組みを作れるクリエイティブな人材がほとんどいません。

だから、企業の経営戦略室にスキルを持った外国人を登用するのです。

企業は東南アジア中心に海外への投資を強めています。

投資事例

① ノジマ、シンガポール小売り大手にTOB(出所:日本経済新聞2019.1.18

② JT、インドネシアのたばこ会社を買収 約1100億円(出所:日本経済新聞2017.8.4

③ 東京海上、タイとインドネシアの損保2社を428億円で買収(出所:産経新聞2018.6.19

なぜ、海外投資なのか?それは、少子高齢化により日本経済が低迷しているからです。

2050年には4割が高齢者となり、消費が見込めません。

年金暮らしの高齢者が、車を買ったり、家を買ったりしませんよね?せいぜい、スーパーで惣菜を買うぐらいです。

一方東南アジアは、人口が増え続けています。

東南アジアの多くの国では、生産年齢人口(15〜64歳)比率がプラスで推移しています。ちなみに、日本は当然マイナスです。(出所:みずほ総合研究所レポート2018.3.26

また、生産年齢の人口が多い分、消費も多く、実質GDPも安定的な成長を維持しています。(出所:アジア大洋州局作成資料2019.8

企業が生き残るために、成熟マーケットと謳われる日本市場よりも、成長が見込める海外市場に投資し、活路を見出しているのです。

3.6 株式会社は投資家のもの(不条理な合理化は当たり前)

株式会社は経営者のものではなく、投資家のものです。

投資家は株価の上下にしか興味がなく、マネーゲームであり、企業が「利益最大化」に取り組むことを重視します。

AIの方が人間より優秀なのであれば、投資家は問答無用でリストラを判断します。

従業員に家族がいようが、関係ありません。

感情はなく、合理的かどうかの判断しかありません。

4.私たちは、何をすべきなのか?

「替えのきかない(リストラされない)人材」になるために、学び続け、スキルアップする他ありません。

国も企業も守ってくれず、安くて質の良い外国人、AIに仕事は奪われます。

総中流社会と呼ばれ平均年収400万円台が大半が占めていた時代は終わり、「年収200万円以下の層」と「年収600万円以上の層」の二極化が見込まれています。

このまま何もしなければ、リストラに合い、就職できても年収が著しく下がり、国の保障も満足に受けられず、貧困な暮らしが待っています。

今すぐ、行動しましょう!

WEEK2未来把握(動画)について、無料でも途中までご覧いただけますので、リンクを貼りますね。

有料クラスに興味がある方は、こちらの記事をご覧頂けますと「カリキュラム概要」や「手続き方法」がわかります。

では、また!

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サービス業のマネジメントに従事しているアラサー会社員です。 このブログを通して、読んで頂けた方の人生に「少しでもプラスの影響」を与えられればと考えています。日々の学びをこちらで発信していきますので、どうぞよろしくお願いいたします!

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