こんにちは、MLPです。
竹花貴騎さんが運営するオンラインスクールMUPカレッジから「WEEK2未来把握」について、お伝えします。
本セッションでは、「事実から未来を予測することで、今すぐ行動しなければならない理由」が理解いただけます。
それでは早速「衝撃的な未来」を知りましょう!
目次
1.なぜ、未来把握が必要なのか?
人は、Why?を知らないと行動できない生き物だからです。
明日確実に地震が来ると言ったら、対策しますよね?
今の世相からも言えます。
「コロナウィルスの世界的な流行→自分も感染る可能性があるかも!やばい!」って、
「Why?を知るからこそ、
ビジネススキルを身に付けるにも、このWhy?が重要です。
私たちの未来に何が待っているのか?
この問いの答えを把握することで「なぜ、
私たちの未来に何が待っているのか?結論をお伝えします。
2.事実から見える衝撃の未来とは?
「ホワイトカラーの大リストラ時代」です。
つまり、多くの日本人がリストラにあい、
私には、奥さんも子供もおります。
堪ったもんじゃないです。
これから家を買い、教育資金もかかってくる、
悪夢でしかないです。
信じたくないこんな時代は本当に来るのか?その根拠をお教えします。
3.衝撃の未来シナリオを描く根拠( 国も企業も守ってくれない時代)
3.1 麻生さん「老後資金2,000万円」発言

「夫婦そろって65歳から30年間生きると、
要するに、年金では足りず老後に2,
年金制度の崩壊について、さらに裏付けるデータがあります。
2012年では3人で1人の「騎馬戦」型の社会になっており、2050年には国民の4割が高齢者となって、高齢者1人を1.2人の現役世代が支ええる「肩車」型の社会が到来することが見込まれています。(出典: 内閣府HP)
例えば、月収20万円なら、
結婚、育児、住宅購入、教育資金、医療費、
しかし、これが現実なのです。
国は、国民の老後の面倒はみれないんです。
3.2 「雇用定年努力」義務化で民間へ押し付け

高齢者が希望すれば70歳まで働き続けられる制度の整備について
前述のとおり、老後資金は年金だけでは賄えません。
国としては国民の老後生活を守れないため、「
もう国に期待はできませんね。。
3.3 トヨタ社長・経団連会長「終身雇用は無理」と本音

経団連の中西宏明会長とトヨタ自動車の豊田章男社長が、それぞれ
「事業の盛衰が激しい時代に、これ以上雇用を守りきれない」
事実、パナソニック、東芝、
「終身雇用は維持できない」これが企業の本音です。
企業も私たちを守ってくれません。
3.4 日本企業の経営方針外資化(低スキルはクビ)
変化の激しい時代において、スキルのない人材は、
「新卒で入社した際の事業」が衰退するリスクのある時代の中で、
年功序列・終身雇用もどんどん見直され、外資系企業のように日本
大手企業に入れば一生安泰はもう過去の神話です。
3.5 外国人労働者の台頭と企業の海外展開

コンビニ、介護、工場など外国人に溢れていますよね。
コンビニで、日本人だけで運営している店舗は、
また、外国人労働者は出稼ぎに来ているため、
例えば、コンビニでシフトに欠員が出た時、
外国人は、日本人より労働力として扱いやすいです。
企業としては、率先して雇用したくなりますよね。
外国人労働者の台頭は、簡易な業務だけには留まりません。
企業の経営戦略室という中枢にもどんどん登用されています。
それはなぜか?日本人にグローバル人材がほとんどいないからです。
グローバル人材とは、
仕組み化をできる人材が、真のグローバル人材と言えます。
仕組み化とは、マニュアル化することで、
仕組み化することで、フィリピンの日本料理屋で、
なぜ、日本人にグローバル人材が少ないのか?
それは、義務教育の9年間、そして高校・大学の7年間、合計16年のもの間、前習え教育(※)を刷り込まれてきたからです。
※髪は黒色、スカートの丈は膝下、ピアスはダメなど、
前習え教育の弊害で、日本人には仕組みを作れるクリエイティブな
だから、企業の経営戦略室にスキルを持った外国人を登用するの
企業は東南アジア中心に海外への投資を強めています。
投資事例
① ノジマ、シンガポール小売り大手にTOB(出所:日本経済新聞2019.1.18)
② JT、インドネシアのたばこ会社を買収 約1100億円(出所:日本経済新聞2017.8.4)
③ 東京海上、
なぜ、海外投資なのか?それは、
2050年には4割が高齢者となり、消費が見込めません。
年金暮らしの高齢者が、車を買ったり、
一方東南アジアは、人口が増え続けています。
東南アジアの多くの国では、生産年齢人口(15〜64歳)
また、生産年齢の人口が多い分、消費も多く、実質GDPも安定的
企業が生き残るために、
3.6 株式会社は投資家のもの(不条理な合理化は当たり前)
株式会社は経営者のものではなく、投資家のものです。
投資家は株価の上下にしか興味がなく、マネーゲームであり、
AIの方が人間より優秀なのであれば、投資家は問答無用でリストラを判断します。
従業員に家族がいようが、関係ありません。
感情はなく、合理的かどうかの判断しかありません。
4.私たちは、何をすべきなのか?
「替えのきかない(リストラされない)人材」になるために、学び続け、
国も企業も守ってくれず、安くて質の良い外国人、
総中流社会と呼ばれ平均年収400万円台が大半が占めていた時代
このまま何もしなければ、リストラに合い、
今すぐ、行動しましょう!
「WEEK2未来把握」(動画)について、無料でも途中までご覧いただけますので、リンクを貼りますね。
有料クラスに興味がある方は、
では、また!